簿記知識集は、日商の簿記検定での３級、２級をとるための基礎知識を調べました。また大原などの簿記試験の一助になる情報も記載しております。簿記の通信講座や学校など簿記資格の取得に興味のお持ちの方にお役に立てていただければ幸いです。
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減価償却費を直接法で処理している場合は、固定資産の帳簿価額は現在の価額を表すので、その固定資産の帳簿価額を貸方に記入して減少させ、売却額との差額を固定資産売却損もしくは固定資産売却益勘定で処理します。
帳簿価額より売却価額が大きい場合は「売却益」勘定、帳簿価額が売却価額より大きい場合は「売却損」勘定となります。
【仕訳例】
取得価額300万円、帳簿価額130万円の車両を170万円で売却し、代金は現金で受け取った。
（借 方） （貸 方）
現 金 1,700,000 車 両1,300,000
固定資産売却益 400,000
＊建物や車両、機械といった設備は時間の経過によって価値が減少していきます。ですので、決済時に価値の減少分を計算し、記帳する必要があります。
減価償却費を間接法で処理している場合は、その固定資産の残高は取得時の価額のままなので、減価償却累計額勘定の貸方残高を差し引いた金額が固定資産の帳簿価額になります。
【仕訳例】
取得価額180万円、減価償却累計額30万円の車両を170万円で売却し、代金は現金で受け取った。
（借 方） （貸 方）
現 金 170万円 車 両 180万円
減価償却累計額 30万円 固定資産売却益20万円
【間接法の固定資産売却益の計算方法】
売却額－（取得金額－減価償却累計額）
計算式にあてはめると、次のような計算になります。
170万円－（180万円－30万円）＝20万円
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