減価償却の記帳方法

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　減価償却の記帳方法には、「直説法」と「間接法」があります。

【直接法】
当期の減価償却費を直接その固定資産の帳簿価額から減少させる方法。
（借　方）　　　　　　　　　　
減価償却費　＊＊＊　　　
減価償却費　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
償却額　　｜　　　
　
（貸　方）
固定資産　＊＊＊
固定資産
取得価額　　｜　償却額

【間接法】
固定資産の帳簿価額はそのままにしておき、代わりに固定資産の価値の減少額を示す「減価償却累計額」勘定を用いて記帳する方法。
（借　方）　　　　　　　　　
減価償却費　＊＊＊　
　　
減価償却費
償却額　｜
　　　　　
（貸　方）
減価償却累計額　
＊＊＊固定資産　　

減価償却累計額　　　　　　　　　　　　　　　
取得価額　　｜　償却額

＊建物や車両、機械といった設備は時間の経過によって価値が減少していきます。ですので、決済時に価値の減少分を計算し、記帳する必要があります。

償却方法

　固定資産の中の減価償却資産は、その取得価額を規則的に費用として各会計期間に合理的に配分していかなくてはいけません。

これを「減価償却」といい、その方法には「定額法」と「定率法」があり、ここでは「定額法」について説明します。

定額法は、減価償却資産の取得価額から残存価額を差し引いた金額を、耐用年数の各会計期間に均等に配分する方法です。

「定額法の計算式」
（取得価額－残存価額）
減価償却費＝　　　　　　　　　　　　　　　
耐用年数
☆ 取得価額･･････購入したときの帳簿価額（購入価額＋付随費用）
☆ 耐用年数･･････標準的な使用可能期間。資産の種類・構造・用途
　　　　　　　　などによって決められます。
☆ 残存価額･･････耐用年数を経過したときの価値。通常、取得価額
　　　　　　　　の10％です。　